バーチャルオフィスのおすすめ12選【2025年最新版】

「自宅の住所は知られたくない」「コストを抑えながら法人登記がしたい」

そんなお悩みを解決してくれるのが、バーチャルオフィスです。

実店舗を構えずに一等地の住所や電話番号を利用できるため、個人事業主やスタートアップを中心に年々人気が高まっています。

そこで本記事では、バーチャルオフィスの基礎知識や選び方のポイント、そして2025年最新のおすすめサービスを徹底比較！　費用やサービス内容をしっかり押さえて、失敗のないバーチャルオフィス選びを実現しましょう。

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、オフィス空間を物理的に借りるのではなく、ビジネスに必要な住所・電話番号などの拠点を低コストで利用できるサービスを指します。

企業や個人事業主がビジネスを行う際に、「信用を得るための住所」や「顧客対応用の電話番号」を確保する必要がありますが、実際にオフィススペースを構えるとなると家賃や初期費用、設備投資などのコストが大きくなります。

そこで登場したのがバーチャルオフィスであり、近年では事業スタートアップのハードルを下げる役割を担うサービスとして注目を集めています。

バーチャルオフィスの特長

バーチャルオフィスの特徴としては以下の4つが挙げられます。

✅法人登記が可能
住所を公開する必要がある企業や個人事業主にとって、自宅を登記に使わずにすむメリットが大きいです。

✅郵便転送や電話代行が利用可能
書類や荷物を見落とすリスクを減らせるほか、スタッフが電話受付を代行してくれるため、少人数でも対外的な信用を損ねにくいです。

✅都心一等地や地方拠点の住所が利用できる
名刺やホームページに記載する住所を都心に設定することで、ブランディング効果や信用力の向上が見込めます。

✅自宅のプライバシー保護
個人事業主が自宅住所をネット上や名刺に掲載するリスクを避けられます。

レンタルオフィスや自宅住所利用との違い

バーチャルオフィスはレンタルオフィスやコワーキングスペース、自宅住所を利用する場合との違いを以下にまとめました。

レンタルオフィス・コワーキングスペース・自宅利用との比較表

サービス	賃料相場(目安)	物理スペースの有無	会議室や受付スタッフ	住所の公開・法人登記
バーチャルオフィス	月額数千円～1万円前後	原則なし （共有スペースもなし）	多くはオプション対応	可能（正式に利用可）
レンタルオフィス	月額数万円～十数万円	個室・半個室などが 利用可	受付スタッフ がいる場合も	可能（住所として利用）
コワーキングスペース	月額数千円～数万円	共有スペース （自由席など）	スタッフが 常駐する場合あり	住所利用は原則NG or 制限
自宅住所利用	追加コストなし	自宅がそのままオフィス	個人で対応が必要	可能 （ただし自宅住所公開）

• レンタルオフィス
  物理的なスペースがあり、業務に集中できる専用デスクや個室が確保されているのが魅力です。ただし、バーチャルオフィスと比べると月額費用が高めになります。
• コワーキングスペース
  共同利用型のオフィススペースで、フリーランスやスタートアップが集まるコミュニティとしても機能します。住所を登記に使える場合もありますが、多くは制限があるため注意が必要です。
• 自宅住所利用
  初期費用や月額費用はかかりませんが、Webサイトや名刺に自宅住所を公開するデメリット（プライバシーや防犯面のリスク）が発生します。また、取引先や顧客から見た場合に「自宅住所」という点が信用性を損ねる可能性もある点は考慮が必要です。

バーチャルオフィスの選び方｜失敗しないポイント

料金だけでなく「サービス内容」をチェック

住所貸しの他に「郵便転送」「電話代行」「会議室」「来客対応」などの有無・オプション料金

• バーチャルオフィスを選ぶときは、単に月額料金が安いだけでなく、どのようなサービスが含まれているかを確認することが大切です。
• 住所貸し（登記可能）だけで十分なのか、郵便転送や電話代行、来客対応なども必要なのか、必要性に応じてプランを比較検討しましょう。
• 特に電話代行や会議室利用は、追加オプションとして別途料金がかかることが多いので、事前に確認しておくことで後から「費用がかさむ」という失敗を防げます。

キャンペーン・クーポンの活用方法

• バーチャルオフィス事業者によっては、契約時のキャンペーンや割引クーポンを用意している場合があります。
• 「初期費用（入会金）無料」や「月額料金○ヶ月分オフ」など、時期やプランによってさまざまな特典があるので、公式サイトや比較サイトをチェックしておくとお得に契約できます。

拠点数・立地（MEO対策との関係）

都心一等地 or 地方主要都市か／自宅や取引先からアクセスしやすいか

• バーチャルオフィスを選ぶ際は、住所の「場所」も重要です。東京や大阪などの主要都市の一等地を利用できる場合、名刺やホームページ上での印象が良くなる反面、プラン料金は高めになることが多いです。
• 逆に、地方主要都市の住所を選ぶことでアクセスしやすくなったり、コストが抑えられる場合もあります。取引先や自分自身の移動範囲などを考慮して、最適な拠点を見つけましょう。

MEO対策が不可のため、Web集客には別の方法が必要

• バーチャルオフィスの住所は「来店ができない」と判断され、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）でのMEO対策（ローカル検索上位表示）には利用しにくい場合があります。
• 店舗型ビジネスで地域からの集客を重視するなら、別途実店舗を構えたり、ホームページSEOやSNS広告など、ほかの集客方法を併用する必要があります。

法人口座開設に強いバーチャルオフィスか

GMOあおぞらネット銀行や提携メガバンクでの紹介制度・口座開設の実績

• 法人登記をする際、銀行口座の開設がスムーズに進まないケースがあります。バーチャルオフィスの住所の場合、銀行側が「実体のあるオフィスではない」とみなし、審査が厳しくなることがあるからです。
• その点、GMOあおぞらネット銀行やメガバンクと提携しているバーチャルオフィスは、紹介制度や実績を通して比較的スムーズに口座開設できる可能性があります。

ナレッジソサエティの「口座開設保証」など

• 一部のバーチャルオフィスでは、「口座開設保証」や「口座開設サポート」を謳っている場合があります。
• これらの制度では、もし銀行口座開設に失敗した場合でも、別の方法でサポートを受けられたり、条件によっては返金保証が付いていることもあります。とくに法人口座開設を急いでいる方は、こうしたサービスを検討してみると良いでしょう。

オプションを付けすぎない

必要なサービスのみ選ぶ

• バーチャルオフィスで提供されるオプションにはさまざまなものがありますが、すべてをフル装備にすると月額料金が想定以上に高くなる可能性があります。
• 自分の事業形態や実際の運営スタイルを見極めたうえで、本当に必要なオプションだけを選択することがコストを抑えるコツです。

電話代行などは月額1万円以上になる場合もあるので慎重に検討

• 電話代行や来客対応といった人手を要するサービスは、相場として月額数千円～1万円以上になることがあります。
• 初期費用とランニングコストをトータルで考慮し、予算に合うかどうか、事業の必要性に見合うかをしっかりと判断しましょう。

バーチャルオフィス選びでは「料金」と「サービス内容」のバランスが最も重要です。契約前に立地や銀行口座開設サポート、オプションの必要性を十分に比較検討し、無理のない範囲で最適なプランを選択することが、後悔しないコツとなります。

おすすめはどこ？人気の12社を4つの項目で検証

バーチャルオフィスは、各社それぞれに強みがあって比較が難しいです。そこでバーチャルオフィスで人気があるおすすめの12社を以下の基準で検証しました。

検証方法は、12社を上記のそれぞれの区分で数値を算出し、順位を決め、以下のように順位ごとにポイントを付与し、合計ポイントでランキングします。

1位	2位	3位	4位	5位	6位	7位	8位	9位	10位	11位	12位
12p	11p	10p	9p	8p	7p	6p	5p	4p	3p	2p	1p

初期費用の安さ

初期費用の安さの基準として、入会金と保証金、月額の基本料金（複数プランがある場合は最安値のプラン）の12か月分を算出し、最も安いところから順位を振ってポイントを算出しています。

	月額基本料金 12ヶ月分	入会金・保証金	初期費用合計	順位	ポイント
GMOオフィスサポート	7,920円	0円	7,920円	1位	12p
レゾナンス	11,880円	0円	11,880円	2位	11p
METSオフィス	8,184円	3,850円	12,034円	3位	10p
バーチャルオフィス1	10,560円	5,500円	16,060円	4位	9p
PocketOffice	11,760円	5,500円	17,260円	5位	8p
DMMバーチャルオフィス	7,920円	10,500円	18,420円	6位	7p
NAWABARI	13,200円	5,500円	18,700円	7位	6p
Karigo	39,600円	5,500円	45,100円	8位	5p
アントレサロン	45,600円	0円	45,600円	9位	4p
ユナイテッドオフィス	46,200円	5,500円	51,700円	10位	3p
ワンストップビジネスセンター	63,360円	10,780円	74,140円	11位	2p
ナレッジソサエティ	59,400円	46,500円	105,900円	12位	1p

拠点数の多さ

拠点数については、拠点数の多いごとに順位を振ってポイントを算出しています。

	拠点数	順位	ポイント
Karigo	63	1位	12p
ワンストップビジネスセンター	44	2位	11p
GMOオフィスサポート	17	3位	10p
アントレサロン	13	4位	9p
レゾナンス	12	5位	8p
ユナイテッドオフィス	9	6位	7p
DMMバーチャルオフィス	８	7位	6p
METSオフィス	4	8位	5p
バーチャルオフィス1	2	9位	4p
NAWABARI	1	10位	3p
PocketOffice	1	10位	3p
ナレッジソサエティ	1	10位	3p

施設の充実度

施設の充実度は、貸会議室数とコワーキングスペース数が拠点ごとにどれくらいあるかを基準にしました。

算出方法は貸会議室数とコワーキングスペース数を足し、拠点数で割って、施設の充実度を算出しました。

	拠点数	貸会議室	コワーキングスペース	充実度	順位	ポイント
アントレサロン	13	19	13	246%	1位	12p
レゾナンス	12	12	12	200%	2位	11p
ナレッジソサエティ	1	1	1	200%	2位	11p
ユナイテッドオフィス	9	9	3	133%	4位	9p
ワンストップビジネスセンター	44	48	0	109%	5位	11p
METSオフィス	4	4	0	100%	6位	7p
PocketOffice	1	1	0	100%	6位	7p
バーチャルオフィス1	2	2	0	100%	6位	7p
DMMバーチャルオフィス	８	2	1	37%	9位	4p
GMOオフィスサポート	17	2	1	17%	10位	3p
Karigo	63	4	0	6%	11位	2p
NAWABARI	1	0	0	0%	12位	1p

コストパフォーマンスの高さ

コストパフォーマンスの良さの基準は、バーチャルオフィスを使う上で、利用度の高いサービスである法人登記と郵便受取がついたプランで、料金がいくらかを算出しました。

	登記・荷物受取 込の月額料金	順位	ポイント
METSオフィス	682円	1位	12p
バーチャルオフィス1	880円	2位	11p
PocketOffice	980円	3位	10p
レゾナンス	990円	4位	9p
GMOオフィスサポート	1,650円	5位	8p
NAWABARI	1,650円	5位	8p
DMMバーチャルオフィス	2,530円	7位	6p
Karigo	3,300円	8位	5p
アントレサロン	3,800円	9位	4p
ナレッジソサエティ	4,950円	10位	3p
ワンストップビジネスセンター	5,280円	11位	2p
ユナイテッドオフィス	5,500円	12位	1p

2025年最新！おすすめバーチャルオフィス12選【総合比較一覧】

比較一覧表（主要サービス・料金プラン・拠点）

サービス名	総合ポイント	月額料金	主な拠点	特徴・強み
➊レゾナンス	⭐⭐⭐⭐⭐ 39p	1,100円〜	浜松町・銀座・渋谷・新宿 他	詳細を見る
➋METSオフィス	⭐⭐⭐⭐ 34p	682円〜	新宿御苑・新宿三丁目・日本橋兜町・赤羽	詳細を見る
➌GMOオフィスサポート	⭐⭐⭐⭐ 33p	660円〜	渋谷・新宿・銀座 他 全国主要都市	詳細を見る
➍バーチャルオフィス1	⭐⭐⭐ 31p	880円〜	渋谷・広島	詳細を見る
➎アントレサロン	⭐⭐⭐ 29p	3,800円	東京・銀座・秋葉原・新宿・渋谷・池袋他	詳細を見る
➏PocketOffice	⭐⭐⭐ 28p	980円	渋谷	詳細を見る
➐Karigo	⭐⭐ 24p	3,300円〜	全国60拠点以上 (地方に強い)	詳細を見る
➑DMMバーチャルオフィス	⭐⭐ 23p	660円〜	渋谷・銀座・横浜・梅田・名古屋・天神	詳細を見る
➒ワンストップビジネスセンター	⭐⭐ 23p	5,280円〜	全国43拠点(札幌〜沖縄)	詳細を見る
➓ユナイテッドオフィス	⭐ 20p	2,310円〜	青山・銀座・表参道・渋谷・新宿 他	詳細を見る
⓫NAWABARI	⭐ 18p	1,100円〜	東京(目黒)	詳細を見る
⓬ナレッジソサエティ	⭐ 18p	4,950円	東京（千代田区）	詳細を見る

レゾナンス

初期費用	キャンペーン適用で無料
料金プラン	ネットショップ住所貸しプラン 500円 / 月 バーチャルオフィスコース 990円 / 月 転送電話セットコース 3190円 / 月 電話秘書代行セットコース 5390円 / 月
拠点	青山・新宿・渋谷駅前・渋谷神宮前・新橋・浜松町・銀座・日本橋・秋葉原・恵比寿・横浜・R-INNOVATION銀座
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	東京・横浜の一等地 全店安心のスタッフ常駐

＼入会金無料キャンペーン中／

レゾナンスの公式サイトはこちら

METSオフィス

初期費用	入会金 3,850円
料金プラン	ライト 270円 / 月 ネットショップ 413円 / 月 ビジネス 825円 / 月 ビジネスプラス 1,032円 / 月
拠点	新宿御苑・新宿三丁目・日本橋兜町・赤羽
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	バーチャルオフィスのコスパに優れた特徴として、最安270円から利用可能で自社ビル運営による安定性と豊富な実績を備えています。

＼住所利用だけなら最安値の月額270円で利用可能／

METSオフィスの公式サイトはこちら

GMOオフィスサポート

初期費用	無料
料金プラン	転送なしプラン 660円 / 月 月1転送プラン 1,650円 / 月 隔週転送プラン 2,200円 / 月 週1転送プラン 2,750円 / 月
拠点	渋谷・恵比寿・新宿・銀座・青山・秋葉原・三軒茶屋・池袋・目黒・横浜・名古屋・梅田（大阪）・心斎橋（大阪）・京都・神戸・博多（福岡）・天神（福岡）
会議室利用	〇（三軒茶屋、福岡・博多）
法人登記	〇
特徴	キャンペーン期間　2025年1月16日（木）〜2025年3月31日（月）は初年度基本料が6か月分無料 通常の新規ご契約特典（初年度基本料金3ヶ月分無料）と本キャンペーンが両方適用されますので、初年度基本料金が6ヶ月分無料となります。

＼入会金無料キャンペーン中／

GMOオフィスサポートの公式サイトはこちら

バーチャルオフィス1

初期費用	入会金 5,500円
料金プラン	基本料金 880円 / 月
拠点	渋谷（東京）・広島
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	法人登記・郵便受取サービスを、追加料金なしの月額880円で提供する低価格バーチャルオフィスです。

＼追加料金なしの月額880円で提供する低価格／

バーチャルオフィス1の公式サイトはこちら

アントレサロン

初期費用	0円
料金プラン	バーチャルオフィスプラン 3,810円 / 月 フリーデスクプラン9,505円 / 月 個室プラン 30,000円～ / 月
拠点	東京・銀座・赤坂・新宿・池袋・渋谷・横浜・川崎・池袋他
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	月額3,800円から利用できる会員制レンタルオフィスで、首都圏の複数拠点を使い放題かつ充実した施設が特徴です。

＼人気エリアが駅近でラウンジ会議室が充実／

アントレサロンの公式サイトはこちら

PocketOffice

初期費用	入会金 5,500円
料金プラン	1,078円 / 月
拠点	渋谷（東京）
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	スタイリッシュな空間と毎月2時間の無料使用可能な会議室付きで、月額1,078円から利用できるコストパフォーマンスの高いバーチャルオフィスです。

＼格安バーチャルオフィス／

PocketOfficeの公式サイトはこちら

Karigo

初期費用	ホワイトプラン 5,500円 ブループラン 7,300円 オレンジプラン 7,300円
料金プラン	ホワイトプラン 3,300円 / 月 ブループラン 8,300円 / 月 オレンジプラン 10,400円 / 月
拠点	（東京） 東京 銀座一丁目・東京 銀座四丁目・東京 中野・港区 浜松町・西麻布 六本木ヒルズ前・東京 品川・東京 南品川・渋谷 桜丘町・渋谷 千駄ヶ谷・青山 表参道・東京 赤坂・恵比寿 代官山・千代田 秋葉原・東京 日本橋・世田谷 三軒茶屋・世田谷 自由が丘・東京 荻窪・東京 板橋・東京 新宿・東京 高田馬場・芝浦 田町・東京 池袋・東京 多摩・東京 府中・東京 調布・東京 高円寺・東京 目黒・東京 本郷・水道橋 （北海道・東北・北陸） 札幌・札幌 東・札幌 美園・宮城 仙台・新潟・富山 （関東） 茨城 つくば市・千葉・松戸・船橋・さいたま市・埼玉 川越・埼玉 越谷・横浜・横浜 関内・神奈川 相模原・橋本・神奈川 座間・武蔵小杉 （甲信越・東海） 静岡・名古屋 東・名古屋 瑞穂・名古屋 北・三重 四日市・三重 松阪 （近畿） 京都・大阪 中央・大阪 西・神戸 中央 （中国・四国） 岡山市・倉敷市・高知・広島 尾道 （九州・沖縄） 福岡 大手門・福岡 博多・沖縄 那覇
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	バーチャルオフィスのリーディングカンパニーとして19年の実績と全国63拠点で60,000社以上の導入実績を持つ、会社設立支援も行う信頼のサービス

＼　創業19年の信頼／

Karigoの公式サイトはこちら

DMMバーチャルオフィス

初期費用	入会金 5,500円 保証金 5,000円 ＊保守金は登録の支払方法で決済ができなかった場合の補填として事前に預かるもので補填に利用されない限り、解約時に返金されます。
料金プラン	ミニマムプラン 660円 / 月 ライトプラン 1,650円 / 月 ベーシックプラン 2,530円 / 月
拠点	札幌・渋谷・青山・銀座・横浜・名古屋・京都・大阪梅田・福岡天神
会議室利用	✘
法人登記	〇（ライトプラン・ベーシックプラン）
特徴	最短即日で利用開始 全店安心のスタッフ常駐

＼最短即日で利用可能／

DMM バーチャルオフィスの公式サイトはこちら

ワンストップビジネスセンター

初期費用	10,780円
料金プラン	エコノミープラン 5,280円 / 月 ビジネスプランプラン 9,790円 / 月 プレミアムプラン 16,280円 / 月
拠点	（東京都内） 青山本店・田町店・表参道店・六本木店・虎ノ門店・麻布十番店・品川店・渋谷店・恵比寿店・二子玉川店・新宿店・高田馬場店・麹町店・銀座店・日本橋店・秋葉原店・飯田橋店・池袋店・上野店・五反田店・吉祥寺店・中野店 （大阪府） 大阪心斎橋店・大阪梅田店・大阪本町店 （その他地域） 札幌大通西店・札幌店・仙台店・横浜店・横浜桜木町店・川崎店・名古屋駅前店・名古屋栄店・岐阜店・静岡店・金沢店・京都店・神戸店・岡山店・高松店・広島店・福岡天神店・福岡博多店・熊本店
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	創業16年を誇る日本最大級のバーチャルオフィス。 全国44拠点、48室の会議室を完備し、20,000件以上の契約実績

＼安心の30日間完全返金保証制度　／

ワンストップビジネスセンターの公式サイトはこちら

ユナイテッドオフィス

初期費用	メールボックスプラン 登録料 5,500円 メールボックス通知プラン 登録料 5,500円 テレボックスⅠ専用電話付きプラン 登録料 5,500円 保証金 10,000円 テレボックスⅡ電話秘書プラン 登録料 5,500円 保証金 10,000円
料金プラン	メールボックスプラン 3,850円 / 月 メールボックス通知プラン 4,620円 / 月 テレボックスⅠ専用電話付きプラン 7,700円 / 月 テレボックスⅡ電話秘書プラン 9,900円 / 月
拠点	都内以下8拠点で14オフィス 青山・銀座・表参道・日本橋・渋谷・虎ノ門・新宿・池袋
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	前納プラン40%オフキャンペーン実施中、月限定の格安会社設立代行に加え、メガバンクでの法人口座開設も安心

＼東京都公認の免許登録業者　／

ユナイテッドオフィスの公式サイトはこちら

NAWABARI

初期費用	キャンペーン適用で無料
料金プラン	ネットショップ運営プラン 1,100円 / 月（年契約のみ） ビジネスプラン 1,650円 / 月（月契約の場合 3,300円 / 月）
拠点	東京(目黒)
会議室利用	✘
法人登記	〇
特徴	プライバシー保護に注力！インフルエンサーやライバーなど個人情報の流出が気になる人におすすめ

＼入会金無料キャンペーン中／

NAWABARIの公式サイトはこちら

ナレッジソサエティ

初期費用	入会金16,500円 保証金30,000円
料金プラン	4,950円 / 月
拠点	全国185拠点以上
会議室利用	〇
法人登記	〇
特徴	法人設立に最適な、厳格な審査と充実した設備を備えた信頼性の高いバーチャルオフィスサービス

＼口座開設不可なら返金！法人口座開設保証／

ナレッジソサエティの公式サイトはこちら

バーチャルオフィスを利用するメリット・デメリット

バーチャルオフィスは「低コストで住所を用意できる」「プライバシーを保護しやすい」などのメリットがありますが、一方で「実店舗がないためGoogleビジネスプロフィールでの集客が難しい」「オプション費用がかさむ可能性がある」というデメリットがあります。

メリット

自宅住所を隠せる

自宅住所を公にしたくない場合、バーチャルオフィスの住所を利用することで、自宅の住所を公開せずに事業が行えます。とくに個人事業主やフリーランスの場合、自宅を事業所として届け出るケースが多いため、プライバシーを確保できるメリットは大きいです。

個人情報保護やプライバシー面のメリット

自宅住所を知られないことで、DM（ダイレクトメール）の大量送付や、身に覚えのない訪問、さらには個人情報流出リスクの軽減につながります。家族がいる場合には、家族のプライバシー保護にも役立ちます。

登記の際に自宅住所を公開したくない場合に最適

法人登記では、登記簿謄本に法人の本店所在地（住所）が公開されます。バーチャルオフィスの住所を法人の本店所在地とすることで、自宅住所を公開しなくて済み、プライバシーを保護することができます。

オフィス賃貸よりも圧倒的にコストが安い

実店舗やオフィスを借りる場合は、敷金・礼金・保証金などの初期費用や、家賃・光熱費・保険料などのランニングコストが高額になりがちです。一方、バーチャルオフィスは月額数百円から数千円程度で利用できるプランが多く、固定費を大幅に節約できます。

月額数百円〜数千円で利用できる

バーチャルオフィスの料金体系は、基本プランだけであれば月額数百円程度で利用できるケースもあります。また、オプション料金を加えても、実際のオフィスを借りるよりは安価になることがほとんどです。

一等地の住所を利用できる

バーチャルオフィスでは、東京や大阪などの主要都市の一等地住所を利用できるケースが多く、法人登記だけでなく名刺やホームページに記載することで、対外的な印象をアップさせることが可能です。取引先や顧客からの信用力向上・ブランドイメージ向上に役立ちます。

信用力・ブランドイメージ向上

たとえば東京の丸の内や銀座、大阪の梅田など、有名なビジネス街の住所を利用することで、「ちゃんとしたオフィスがある企業」「信頼できる事業者」というイメージを与えやすくなります。スタートアップ企業や個人事業主が、短期間でブランドイメージを高めたい場合にも有効です。

引越ししても住所変更不要

自宅や実店舗を移転した場合、通常は名刺やウェブサイト、各種行政手続きなどすべてで住所変更が必要になります。しかしバーチャルオフィスを利用していれば、そもそも事業用の住所はバーチャルオフィスのまま変わらないので、引越しの際に住所変更手続きが最小限で済みます。

必要なオプションを選べる

郵便物の受取・転送、電話代行、来客時に使用できる会議室など、必要なオプションサービスを選べる点もバーチャルオフィスの魅力です。事業拡大とともに、オプションを追加していくことで柔軟に対応できます。

デメリット・注意点

完全無料では利用できない

バーチャルオフィスは、基本的には事業として運営されているサービスなので、完全に無料で利用できるケースはありません。安価なプランはあるものの、最低限の月額利用料や初期費用は必ず発生します。

月額・初期費用・オプション費用は必ず発生

基本プランだけを利用すれば安く済む場合もありますが、事業規模や用途によっては郵便・電話・会議室などのオプションが必要になることがあります。そうなるとプランによって追加費用がかかるため、契約前に必要なオプションを整理しておくことが大切です。

サービスによってはオプション料金がかさむ

契約するバーチャルオフィスサービスによって、オプション費用やプラン内容が大きく異なります。郵便物の転送頻度や電話応対の回数など、細かい部分までチェックしておかないと、結果的に高額な費用となる可能性があります。

来客対応が必要な場合は場所を借りる必要がある

バーチャルオフィスでは対面での接客・打ち合わせ対応が難しく、クライアントや取引先との面談を自社スペースで行うことができません。会議室利用のオプションや外部のレンタルスペースを借りるなど、別途費用と手間がかかる点も留意しておきましょう。

バーチャルオフィスの料金相場とサービス内容

バーチャルオフィスの料金相場

初期費用（入会金・保証金）：0円〜15,000円前後

• バーチャルオフィス契約時には、入会金や保証金が発生する場合があります。相場は0円から15,000円程度で、サービスによってはキャンペーンなどで実質無料になるケースもあります。
• 初期費用は「契約手数料」「事務手数料」の名目が多く、解約時に保証金が返金されるかどうかも確認しておくと安心です。

月額料金：数百円〜3.5万円ほどまで幅広い（登記可プランなら1,000円台〜1万円台が主流）

• バーチャルオフィスの月額料金は、利用目的やサービス内容によって大きく変わります。住所貸しのみのプランなら月額数百円〜数千円、法人登記OKのプランだと1,000円台〜1万円台がボリュームゾーンです。
• 一等地の住所で登記が可能な高級プランや、来客対応・電話代行がすべてセットになった総合プランだと、月額2〜3万円になることもあります。
• 自分が必要とする機能を洗い出し、最低限のオプションだけを付けると無駄なコストを抑えられます。

郵便転送：月額料金に含まれるか1回数百円のケースが多い

• 郵便物の受取・転送サービスは、バーチャルオフィスの代表的な機能です。多くの場合、月額料金に一定回数分の転送費用が含まれているか、もしくは「1回につき○○円」という従量制が適用されます。
• 週1回、月1回など転送頻度を選択できるプランもあり、頻度が増えると転送費用が上乗せされることがあるので注意が必要です。

電話代行：月額10,000円前後の場合が多い

• 電話対応・電話代行は、来客対応が不要でも「オフィスとしての信頼感」を高めるためによく利用されます。担当者名での取り次ぎや、簡単な一次対応などのレベルにより料金が変わります。
• 相場としては月額1万円前後ですが、コール数や時間帯、対応内容によってオプション料金が追加されることもあるため、詳細は契約前に確認が必要です。

会議室利用：1時間あたり1,000円〜2,000円

• バーチャルオフィスを利用している事業者が、打ち合わせや商談の場として活用できる会議室を併設している場合があります。その場合、1時間あたり1,000円〜2,000円で貸し出していることが多いです。
• セミナーや大人数の会議などで広いスペースが必要な場合は、別途料金設定が高額になるケースもあります。利用予定がある場合は、契約前に会議室の広さや設備、予約方法をチェックしておくと安心です。

提供される主なオプション・サービス

バーチャルオフィスでは、単に「住所を貸す」だけではなく、さまざまなオプションを選択できるのが一般的です。ここでは、代表的なオプション・サービスを紹介します。

• 法人登記
  • 事業を法人化する場合、登記上の本店所在地としてバーチャルオフィスの住所を利用することが可能です。個人事業主として使う場合でも、開業届の所在地にバーチャルオフィス住所を登録できます。
  • ただし、サービスによって「登記不可」のプランも存在するため、注意が必要です。
• 来客対応
  • バーチャルオフィスによっては、受付スタッフが常駐して訪問客に対応してくれるサービスもあります。名刺や看板の掲示が可能なところもあり、まるで実際のオフィスのように運営できるのが魅力です。
  • お客様へのお茶出しサービスなど細かいオプションが用意されているところもあるので、来客対応が多いビジネスの方は検討してみましょう。
• 郵便受取・転送
  • 郵便物を代わりに受け取って保管し、必要に応じて指定の住所に転送してくれます。
  • 受取・保管の期間や転送頻度、転送先の範囲はサービスごとに異なるため、事前に確認が必要です。ビジネス上重要な書類や荷物が届く可能性がある場合は、転送スピードもチェックしましょう。
• 電話代行
  • バーチャルオフィスのスタッフが、企業名や担当者名で電話を受けてくれるサービスです。担当者不在時の取次ぎや簡単な問合せ対応などが含まれることが多く、忙しい事業主にとっては非常に便利です。
  • 電話代行プランの料金は、コール数や応対時間帯、スクリプトの内容によって異なるため、詳細を比較検討しましょう。
• FAX受信
  • ビジネスシーンでFAXが必要な場合、バーチャルオフィス側でFAXを受信してPDF化し、メール添付などで送ってくれるサービスがあります。
  • 紙のまま保管して転送してもらえるプランもあるので、自社の業務フローに合わせて選ぶと便利です。
• 貸し会議室
  • 前述の通り、会議や面接、セミナーなどで使える会議室を併設しているバーチャルオフィスがあります。事前予約が必要な場合が多いので、利用予定がある際は早めに予約しましょう。
  • 「会議室無料プラン」や「月○時間まで無料」などの特典が付いたプランを設けている事業者もあります。
• 口座開設サポート
  • 法人の銀行口座やネットバンク口座を開設する際、バーチャルオフィスの住所を使うと審査が厳しくなる場合があります。
  • 一部のバーチャルオフィス事業者では、提携先の金融機関とのスムーズなやり取りをサポートしてくれるサービスを提供しています。早期に口座が欲しい場合は、このようなサポートのある事業者を選ぶと安心です。

バーチャルオフィスに関するよくある質問

ここでは、バーチャルオフィスを利用する際によく寄せられる疑問について、具体的な回答をまとめています。初めて利用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

 バーチャルオフィスで法人登記って本当に可能？

バーチャルオフィスの多くは法人登記に対応しており、本店所在地として利用することができます。ただし、一部のプランや事業者では法人登記に非対応の場合もあります。契約前に公式サイトや契約書で「登記利用可否」をしっかり確認しましょう。

• ポイント: 登記可プランと不可プランが存在するため、料金だけでなく「登記できるか」を要チェック。
• 補足: 法人設立手続きの代行サービスを提供しているバーチャルオフィスもあるので、初めて会社を設立する方はこうしたオプションがあるかも確認すると便利です。

銀行口座開設はできる？

口座開設自体は可能ですが、銀行の審査があるため、バーチャルオフィスの住所だけだと「実態がない」と判断されることもあり、審査が厳しくなるケースがあります。GMOあおぞらネット銀行やメガバンクと提携しているバーチャルオフィスを利用すると、比較的スムーズに開設できる可能性が高いです。

• ポイント: 審査が通らずに口座が作れない場合、事業活動に支障をきたすおそれもあるため、法人口座開設実績が豊富なバーチャルオフィスを選ぶと安心。
• 補足: バーチャルオフィスによっては「口座開設サポート」や「紹介制度」を提供している場合もあります。

個人事業主でも利用できる？

もちろん利用できます。住所を公開せずにネットショップ（ECサイト）を運営したいフリーランスや、副業でビジネスを始めたい方など、多くの個人事業主がバーチャルオフィスを活用しています。

• ポイント: 個人事業主の開業届を出す際にも、バーチャルオフィスの住所を事業所住所として登録可能。ただし、税務署などへ提出する際には、あらかじめ要件を確認しておきましょう。
• 補足: 個人事業主が利用する場合は、郵便転送サービスや電話代行なども含め、コストパフォーマンスの高いプランを検討するのがおすすめです。

自宅住所は一切公開されない？

バーチャルオフィスを本店所在地にすれば、登記上の住所は公開されません。ただし、法人の場合は代表取締役の住所（住民票上の住所）が登記簿に掲載されることがあるため、完全に自宅住所を伏せることはできません。個人事業主の場合は、開業届や税務署への提出書類で必要になるケースがあります。

• ポイント: 「代表者の住所を登記簿から除外する方法」など、法務局との手続きによって対応できることもありますが、要件が厳しいので専門家に相談するのが望ましいです。
• 補足: プライバシーを確保したい場合は、事前に行政書士や司法書士などに相談しながら、手続き方法を確認するのがおすすめです。

自分に合うバーチャルオフィスを選んで事業をスムーズに

この記事では、3つのブログ記事の情報を統合しながら、2025年最新のおすすめバーチャルオフィスを比較・解説しました。

料金プランやサービス内容は年々進化しており、初期費用無料キャンペーンやクーポンなどを上手に使うと格安で契約可能です。都心の一等地・地方主要都市・京都特化など、自分のビジネススタイルに最適なオフィスを見極めて選びましょう。

GMOオフィスサポートのように月額660円〜＋初年度3ヶ月無料や、DMMバーチャルオフィスの初月無料クーポンなど、とにかく安く始めたい方はまずはお試ししてみるのも手です。

固定費を抑えながらもしっかり信用を得たいなら、バーチャルオフィスを賢く活用してビジネスを拡大させていきましょう！